大脳皮質増加と学習機能向上
2017年5月12日の朝日新聞の夕刊の記事です。内閣府が「革新的研究開発推進プログラム」（ImPACT）というものをしており、その支援を受けた研究において、科学的データが不十分なまま「カカオ成分の多いチョコレートを食べると脳が若返る可能性がある」という発表があったという紹介でした。
本来、実験では、カカオを4週間食べ続けるグループと、食べなかったグループを比較するべきなのが、今回はカカオを食べた30人のデータのみを調べた点が、問題になっているようです。食べなかったグループの大脳皮質の検査費が確保できなかったためとしています。
実験は制度に応募した明治が、検査費300万円を受けて行い、研究開発を紹介する広告を朝日新聞（？、この記事を紹介している新聞ですね）に出したということです。
コメント
そもそも、なぜ内閣府が、文部科学省がするような研究の支援をしているのか、よくわかりませんが、PM一覧にあるテーマを見ていると、本当に実現するのかよくわからないテーマばかりです。革新的だから仕方ないのでしょうか。
さて、今回は、大脳皮質の増加の実験データがないことが課題なのですが、記事には、大脳皮質が増加しても学習機能を高めるという前提自体が「仮説の段階」という担当PMの話がありました。
この記事からだけではよく分かりませんが、私が疑問に思ったのは、①統計学的に30人のデータで足りるのか？、②カカオをどの程度食べる前提なのか？、③カカオ以外の食べ物はどうするのか？、聞きたいことは出てきます。
カカオの多く入ったチョコを食べ過ぎると、日常の食事にも影響が出てきて、そちらの方が影響が大きいことはないのでしょうか？カカオを食べ過ぎて、食欲が減退し、タンパク質の摂取が減る方が、大脳皮質への影響が大きいのではないのかと心配してしまいます。
また、明治ですが、この制度への応募は、社内の研究者・技術者も絡んでやっていたのでしょうか。
ありがちなのは、営業・宣伝部門が内閣府のお墨付きのあるプログラムだから安全だと思って、宣伝目的で参加しているというケースです。技術者がいないので、悪気もないと思うのですが、ストップがかからないというケースです。
客観的、批判的に物事を見るのが、研究者・技術者であり、イケイケどんどんの営業・宣伝とは期待される役割が違うと思います。技術的な内容の広告をするときは、注意が必要だと思いました。
