食品や建設が上昇
2020年2月20日の日経に、全6面を取って第32回日経企業イメージ調査の結果が公表されていました。
まだ6面全ての情報は、Webでは掲載されていないようです。
関連記事は、次にあります。
●総合上位10社ではトヨタが1位を守り、品質上位10社では品質ではセイコーが1位となったというもの。
●関西では、パナソニックとサントリーの順位が入れ替わったというもの。
さて、全6面という紙面を取っていますので、日経と日経広告研究所は、相当にこの調査に力を入れていることがわかります。
総合得点では、食品（特に酒類）、建設が上昇しているとあります。
この調査は、ビジネスパーソン調査と一般個人調査に大きく分かれています。
- 一面目が総合得点
- 二面目が企業認知度
- 三面目が広告接触度
- 四面目が株購入意向
- 五面目がSDGｓ関連イメージ
- 六面目が（品）質になっています
この調査は、コーポ―レートブランド（企業ブランド）調査と捉えることもできますが、基本は「企業（会社）」のイメージ調査です。
また、ボラティリティが高いのがネックなのですが、総合得点のビジネスパーソンは、昨年と大きな差がないように思いました。（一般人でも、大きな差はないように思います。）
調査概要や調査項目までついています。
日経企業イメージ調査は、対象が首都圏40Kmが調査地域となっています。
原則的には社名の調査であり、通称・略称・ブランド名を表記または併記する場合もあるとします。
調査方法が、Web調査ではなく「訪問留置法」という点も特徴です。
調査時期は、2019年8月～10月とあります。
主要6項目は、１）企業認知度、２）広告接触度、３）一流評価、４）高感度、５）株購入意向、６）就職意向とありますが、
総合得点は、この主要6項目ではなく、イメージ調査21項目（例えば、顧客ニーズへの対応に熱心である、よい広告活動をしている、親しみやすい、など）の得点の単純合計だそうです。
トピック・イメージ調査としては、地球環境、企業統治、女性活躍、社会貢献などの4項目が追加されています。
2019年8月～10月に積極的に広告していたり、商品が話題になったり、不祥事があると、一挙に影響がでるボラティリティの高い調査ですので、結果に一喜一憂する必要はないのですが、総合得点をイメージ調査で決めている点については、調査結果の安定性に関して、案外機能しているのではないかと思いました。
今年は、食品と建設が上昇していましたが、今回の新型ウイルス肝炎で、今年の8月～10月にこの調査を取ると、また、違った結果になりそうだなと思います。
