コロナに通用せず
２０２１年５月２５日の日経に、セブン・イレブンがコロナの負け組の一つになり、事業モデルの再構築が必要になっているという話がありました。
セブン、コロナで反省: 日本経済新聞 (nikkei.com)
- 脱・標準モデル。地域や立地別の対応が必要に
- セブン・イレブンで最も購買単価が高いのは、北海道北見市。ミニスーパーがわり
- 反対に低いのは、東京銀座。コーヒーなど
- 2倍の差
- 2020年度の店舗平均売上高は、前年比2.1％減。客数は10％減
- コロナで人の移動がなかった
- パターン化した商品構成が課題（例：飲み会がないのに、栄養ドリンクコーナーに「ヘパリーゼ」を置いているなど）
- 住宅地のカテゴリーを1つから、都市型、郊外型、通所の住宅地に分類
- 品揃えを地域の所得状況に応じて変える
- オフィス付近は所得の高い消費者。標準型の品ぞろえでは対応できない
- ローソンも、同じ。90％が共通商品だったが、40％は立地に応じた商品に
コメント
コロナが始まったころ、スーパーマーケットではマスク、手洗い石鹸などのコロナ関連商品のみならず、カップラーメン、ティッシュ、トイレットペーパーまでなくなりました。昨年1年、スーパーは好調だったと思います。
一方、コンビニは不調とは聞いていましたが、いまいち、実感がわかず、そうなのかと思っていました。
確かに、オフィス周辺ののコンビニは、これまではお弁当需要などが多かったのが、人がオフィスに来ない期間が多かったので、オフィス周辺は落ち込んでいるのは分かります。
一方、在宅勤務で、人が住宅地にいますので、住宅地付近のコンビニは良かったはずです。郊外型の店舗を見ることが多いので、以前と変わらず、コンビニは人気だと思っていたのかもしれません。
記憶では、昨年の初めの緊急事態宣言の期間は、コンビニは住宅地付近も、24時間営業をやめたり、休んでいるところが多かったような気はします。
また、冬場の人気商品のおでんがなくなったのは、寂しい感じがします。
一年を通じて、よかったお店もあるんでしょうが、オフィス周辺の落ち込みと、緊急事態宣言の期間のダブルパンチで、苦しかったのだろうと思います。
しかし、この状況で、売上高2.1％減は、だいぶ健闘した数字ではないかと思いました。
今回のコロナ禍を受けて、店舗ごとに商品構成を変えるためには、ビックデータの活用などがされるのだろうと思います。どんどん変わるのが、コンビニの強さの秘訣です。
ワクチン接種も、今年後半には進むでしょう。全く元通りには戻らないとしても、人の流れも戻ってくると思います。
そのとき、セブンは強くなって戻ってくるのではないかと思いました。
